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2024年、年初から日本株、米国株市場ともに好調が続いています。
エヌビディアが新高値を更新、最近上場したアームはめざましい急騰を見せました。
AI関連銘柄からは、投資家の熱気を感じる展開が年初から続いています。
そんな中、2024年1月から新NISA制度がスタートしました。
旧NISAでは600万円だった限度額が最高1800万円に改定されるなど、圧倒的にスケールも利便性も良くなりました。
多くの投資家がどう利用するかについて考えていることと思います。
一方で今回の改正をきっかけに、NISAを始める投資初心者の方が多くいることが予想されます。
中には、どう投資をしていったらいいのか疑問に感じている人もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、新NISA制度とは何なのか？どう利用するのがいいのか？を初心者の人向けに解説していきたいと思います。
新NISAは様々な活用法が考えられると思います。
その活用法は何を目的にするかによっても答えは変わってくるでしょう。
ですので今回は、なぜNISAが始まったのかを最初に見ていき、どう利用するのがいいか、その王道である利用方法について考察をしていきたいと思います。
- 新NISAがなぜ導入されたのか
- 新NISAの王道活用法
- 新NISA活用の注意点
では、まずはじめに新NISA制度について簡単に説明していきたいと思います。
新NISA制度とはなんぞや？
ひとことで言うと、株式や投資信託等の譲渡益や配当などの税金を非課税にする優遇制度です。
投資で利益が出た場合に、税金が免除される制度なんですね。
そしてこの制度には様々な条件や制限があります。
ということで、もう少し詳しくどんな制度なのか見ていきましょう。
投資限度額があります
新NISAはとてもお得な制度なんですが、非課税で投資できる金額には限度額が設定されています。
つみたて投資枠と成長投資枠という2種類に分かれていて、それぞれで扱いが異なります。
年間に投資できる限度額が決まっている
つみたて投資枠１２０万円、成長投資枠２４０万円が年間の投資限度額です。
上限の投資額が決まっている
また、毎年その額を永遠に投資できるのかというと、そうではありません。
最大投資額は両方の枠を合わせて１８００万円までです。
それ以上は新NISAの枠を使っての投資はできません。（うち成長枠には上限１２００万円までが設定されています。）
非課税保有期間は恒久です
以前のNISAでは５年の期限がありましたが、新NISAでは無期限に改訂されました。
非課税枠の再利用が可能
また、一度新NISAの枠を使って投資をしても、それを売却してしまえば、新NISAの枠はその分を再度利用することができます。
つまり限度額１８００万円までというコップがあって、溢れなければ中にあるものを出したり入れたりするのは良いということです。
出せば残りの空き部分が増えて、入れれば減ります。
これまでのNISAでは非課税期間が５年であったり、限度額が６００万円までであったりといった設定でした。
そのことを考えると、今回の改正で新NISAは、以前のNISAより利便性もメリットも大幅に向上したと言えます。
より使いやすく、パワーアップしたNISAです。
使わない手はないなと思えるほどの内容ですが、なぜこんなに優遇された制度が出てきたのでしょうか？
それにはちゃんとした日本ならではの事情がありました。
投資からの収益を恒久的に非課税にするという大盤振る舞いの制度。
ですが、逆にいうと将来に渡りその分の本来入るべき税金が国に入らなくなるわけです 。
なぜ赤字が、財政が苦しいと言われている日本でそんな優遇制度を導入するのでしょうか？
それには大きく二つの理由があります。
- 先行事例として英国のISAの成功例
- 日本は世界的にも高い現預金率で低い利率で放置されている
英国のISA制度の成功
日本のNISAは英国のISA制度をモデルに設計されました。日本版ISAとも呼ばれています。
NISA制度が導入されたのは、そのISA制度の成功があったからです。
ISAが導入される背景として、英国では当時、高齢化もあり年金の問題が取り沙汰されていました。
そこで国民にも自助努力をということで貯蓄率の向上を目的にISAは導入されました。
ISAは株式や投資信託などから生じる譲渡益や配当などを非課税にする制度でした。
１９９９年に導入され、幅広い層に利用が広がり、新たな投資資金がマーケットに向かいました。
７年の次元措置であった制度でしたが２００８年には恒久化されました。
２０１６年に英国財務省のコメントの中で、
- ISAの利益から入る歳入が非課税のために入ってこない一方で、私的年金の控除に比べればそのコストは安い
- 当初の貯蓄率の向上の目的を上回る、経済全体の活性化への貢献がある
との発言があります。
貯蓄以外にもマネーが株式市場に向かうことで経済に対する効果があったようです。
その後はISA制度の普及に伴い、現在は
- 株式型ISA
- 貯蓄型ISA
- イノベーティブ・ファイナンスISA
- ライフタイムISA
といったさまざまなISAが導入されていています。
住宅購入に特化したもの、貯蓄に特化したものなどそれぞれ特徴のある設計がされています。
国民にも制度は幅広くひろがっており投資を活用する仕組みが整備されています。
また英国以外ではというと、米国でも401kやIRAといった優遇制度が早くから導入されていて活用されています。
- 老後の年金問題を解決するためにも導入された制度
- 幅広く国民の中に広まった
- 投資へと向いたお金は経済の活性化の効果もあった
金融資産からくる恩恵を受けれていない日本
財務省の調査の中で、1995年からの２０年間の米国、イギリス、日本を比較した金融資産の増加を調べた調査があります。
米国では2.32倍、英国1.63倍、日本1.15倍だったという報告があります。
特に米国と比べてみると、2015年では家計所得に占める財産所得の割合がアメリカでは４分の１であるのに対して、日本では９分の１程度でした。
その差の背景には、資産運用によるリターンの影響があったと言われています。
また、日本は家計における金融資産のうち貯金や現金の割合が世界と比べて突出して高い国です。
OECDの調べによると日本の家計金融資産に占める現預金は５０％を超えています。
現在の日本は高齢化が進んでいて、人口も減少が予想されます。
経済に関しても低い経済成長率が続いています。
貯金による金利はかなり低い状況です。
世界を見渡してみると、投資を促し、そこから資産形成に経済にといい影響を取り込もうとしている国があります。
自然な流れとして、日本も眠っている潤沢な貯金を投資に振り向けることで問題解決の一助にしようとするのは当然の流れなのです。
- 日本は世界てに見ても高い現預金率
- 投資からの恩恵を受けれていない
国策として投資に力を入れている
ということで政府は日本の家計における高い貯金の割合を投資に振り向けたいわけです。
そのため日本が一丸となって投資をしていこう！という雰囲気を政府が率先して作っていっている訳です。
一方で私たちも政府だけに頼ってばかりはいられないという危機感を持つべきだと思います。
将来が不確実な時代です。
自助努力を通して資産形成をしていく必要が出てきていると思います。
投資に取り組んだことがない人やあまり関わったことがない人は一度投資について考えてみるいい機会でもあるかもしれません。
政府としても初心者の人にも投資をわかってもらうためのツールを用意してバックアップする体制を作っていっています。
そういったものを参考に投資を勉強してみるのもいいです。
【金融庁などで提供の投資情報】
投資は資産形成にはパワフルなツールです。
それを政府が後押しする以上は強力なツールになることは間違いなく、個人が資産形成を考えるにあたり重要なものになるでしょう。
うまく活用できるようにこの機会に投資に向き合っていくといいと思います。
- 国策として政府も強力にバックアップ
ではNISAが大きな税制優遇があって、国もバックアップしていて、資産形成に強力なツールなのはわかりました。
新NISAの具体的な話をする前にふまえておいてほしこいとが2つあります。
どんな投資にもリスクがある
その一つは、NISAといえど投資は間違ってしまうと大きなリスクがあるといことです。
NISAはいいとはいうものの投資は資産が必ず増えるというものではなく、思ったように増えないどころか減らしてしまうリスクもあります。
まずはそのリスクをどうするのか？ということについて考えておく必要があります。
一方で、投資をうまく活用する為の戦略として知られている方法もあります。
リスクのあるものですので、基本を学んで投資を始める方がいいと思います。
『いい商品なんだけど使い方を間違うと危ないので、使う前には取り扱い説明書を読みましょう。使う時も注意事項を守って使ってくださいね。』ということです。
まずは少額からでも始めてみること、そして投資とは何かを体感してみることがいい勉強になると思います。
最低限の投資のセオリーというものも存在します。
まずは焦らず投資の知識を付けてから投資をする方がより安全でしょう。
目的をハッキリしておく
そして、もう一つ目を向けるべきことで重要なのが何のために投資をするのか？です。
目的が何か？によって投資の仕方は変わってきます。
投資商品も様々にあります、投資期間、どれくらいのリターンが必要か、生活環境や今後の人生設計と関連してきます。
また、投資に一生懸命になりすぎて周りを省みずに、気がつけば家族や周りの人に愛想尽かされていたとなるとそれも問題です。
投資には不思議な魅力があります。投資にのめり込む危険性というのもあります。
気がつけば寂しい人生になっていたということのないように何が大事か、何が目的かを考えておく方がいいと思います。
まずは何が優先順位の高いことなのか？を明確にしておくといいのではないでしょうか。
また、そうやって投資を始めて経験を積んでいくうちに、自分に合う合わないとか、感じることがあると思います。
目的がハッキリすれば目的地につけるならば、方法は投資だけとは限りません。
自分にあった方法でやっていけばいいわけで、仕事に打ち込んでお金を貯めるというのでもいいです。
いろいろなアイデアが浮かんでくれば、その時は最初の目的を勘案しながら、柔軟に投資プランを描いていってもいいのではないでしょうか。
- 投資にはリスクがあるので、しっかり理解して投資を始める
- 何が目的か？をハッキリしておく。投資は手段の一つでしかない。
では長くなりましたが、NISAはどう活用するのがいいか？という話に移りたいと思います。
投資は国が進めている政策であり、どう活用すればいいのかの議論もしてこられました。
無茶なことではなく、誰でもこうすれば活用しやすいのではという方法も検討されています。
初心者にも安定して確度の高い投資法は何なのか？
それは金融庁が出しているパンフレットにも記載があるように長期・積立・分散であると考えられます。
株式市場のトラックレコードを見ればわかりますが、長期で持ち続けた場合に右肩あがりに上昇していることがわかります。
各国でばらつきはあるものの超長期では株価は右肩あがりということです。
超長期で持てば上昇する確率がかなり高いということです。
積立することにより、時間的に分散がされます。マーケットは上下にうねりながら上昇を続けてきました。
初心者がどこで買ったらいいという判断ができるわけがありません。
まかり間違って高値で買ってしまうとリターンに影響します。
ですが時間を分散して購入することでそれを避けることができ、安定した購入価格を実現できます。
分散して投資をすれば、大きい下落リスクというのを避けることができます。個別株などは特に倒産するリスクもあります。
いくつかの銘柄などに分散しておくことで片方がダメでも片方が大丈夫だったということでダメージを分散することができます。
投資の初心者に銘柄選びはハードルが高いことです。
積立NISAに見られる厳選された投資信託など幅広銘柄に分散された商品を用いることで、リスクを抑えて安定したリターンを狙うことができます。
ということで長期、積立、分散することにより大きく負けるリスクを抑えて、長期で見れば安定したトラックレコードのあるリターンを期待することができます。
これらを踏まえた投資をすれば、リスクをとりすぎず安定した投資の形ができます。
- 確率が高く安定した結果を目指す王道の投資法は、長期・積立・分散
なぜ長期・積立・分散が有効なのか？
資産を長期で分散して保有することは有効な手段です。
では実際に過去どういう動きをしてきたのか？
ここではもう少しそれぞれを解説してみましょう。
株式市場がどうなってきたかのチャートをみてみましょう。
日本、イギリス、米国と見てみると、バブルがあったりはしたものの基本的には長期でみて大きく右肩上がりになっています。
時間をかけて長期での上昇をとりに行く投資法は確率の高い投資法と言えるでしょう。
とはいえ、これはあくまで過去のトラックレコードであり、将来を保証するものではありません。
ですが、投資を考える上では参考になるデータだと思います。
横ばいの期間もある
ここでチャートを見ていると気づくと思いますが、チャートは右肩上がりなものの、横ばいの期間や下落する期間も中にはそれなりにあることに気づくと思います。
日本のバブルの時の高値には今近づいていますがここまで戻すのに30年かかっています。
好調なイメージの米国ですがドットコムバブル後は15年近くの横ばい期間がありました。
天井近くでまとめて購入した後に、下落してしまうとパフォーマンスが大幅に悪化してしまいます。
天井で買ってしまうと、その株価に戻すまでにそれなりの時間がかかっていることがわかります。
時間分散で買えば影響は抑えられる
それを防ぐのに有効な手段は時間を分散して積立投資することが有効です。
定期的に積立することで相場が悪い時にまるまるつかまってしまうリスクを減らすことができます。
いい時も悪い時も時間分散して投資をすることで、極端に高値で投資してしまうことを防ぎ、取得単価はもっとマイルドなものになるでしょう。
個別株の変動幅の大きさ
また、投資対象を分散させることもリスクを抑える上では大変重要な概念です。
上のチャートで米国の株式指標の一つであるSP500をみてみました。
右片上がりではあるものの、50％近く暴落していた時もあります。
かなりの下落ですが、個別株にはそれ以上のリスクがありました。
個別株は変動が大きく倒産するリスクもあります。そうなると投資したお金が返ってこないことになりかねません。
そうならない為には投資対象を分散することが有効です。
上はマイクロソフトの長期での株価チャートです。
米国を代表する優良企業ですが、1999年ごろに株価は60ドル手前まで行きましたが、ドットコムバブルの時にはじけ、リーマンショック時には14ドル台まで落ち込みました。
株価は4分の1以下です。
その後業績を伸ばし、いまでは400ドル台にまで上昇しています。
SP500の代表格ともいえる有名な優良銘柄であっても大きな変動がありました。
上のチャートはエクソンモービルの株価チャートです。
2000年のドットコムバブル時も大きな変動は受けていません、リーマンショック後の下落では96.12ドルの高値から55.94ドルと40%以上の下落になりました。
ですがマイクロソフトと比べると変動は小さいことがわかります。
もし一つの銘柄に集中して投資していた場合はこういった変動をもろにうける可能性があります。
投資対象を二つに分ければ、その変動の幅を抑えることができます。
さらに投資対象を増やせば、一つのものが与える影響はさらに小さくなっていきます。
リスクは様々なものがあります。
倒産や金利、通貨、国、地政学的なリスクなど。
考え出すと細かい話しになってしましますが、要するに一銘柄に全額入れるような投資のやり方はとてもリスクの高いやり方です。いくつかに分散して投資はしましょうということです。
SP500指数に連動するETFなどに投資した場合、名前の示す通り米国の優良500銘柄に投資することになり自然と分散がされます。
また、チャートでもわかるようにSP500指数のリターンは過去に素晴らしい結果を出してきました。
リスクを抑えてリターンを取るのが投資の王道です。
分散してもそれなりのリターンが得られる可能性もあります。
長期で持つ以上は途中で何が起こるかはわかりません。
ある程度は分散を効かせておくことは重要な要素の一つです。
長期投資の注意点
ここまで王道の投資法、長期・積立・分散について解説してきました。
ですがそれぞれ注意点もあるのでここで解説していこうと思います。
長期投資は有効な投資方法ですが、長期で投資すれば何でもいいかというと注意点もあります。
長期での成長が期待できる場所の方がいい
基本的には長期投資をすればリターンが出る可能性は高いのですが、長期で成長が期待できる場所に投資することが大事です。
例えば、バブルの時の日本の株式市場に投資していた場合、30年経ってその高値を今も超えれていません。
長期で投資することで勝てる確率は高くなりますが、やはり有望な投資先に投資するのがいいです。
悪いマーケット、行きすぎたマーケットに投資した場合はそれなりに上昇するのにも時間がかかります。
そういった意味ではアメリカ市場は経済も強く、イノベーションが起こりやすい国で、現時点では優秀な投資候補になると思います。
一つの指標になるものとしてマクロ的な各国の動態、人口の変化などが手掛かりになるかもしれません。
バブル・暴落に備える
また、長期で投資をする場合、どこかで暴落やバブルに遭遇することも考えられます。
持ち続けて株価の回復を待つこともできます。
ですがタイミングによっては年齢的に株価が回復するまで待つ時間がないということもなくはないです。
また、いざ暴落を目の当たりにすると怖くなって売ってしまいその後の上昇をとれなかったということもありえます。
そんな時にどう対応するかも心に留めておく必要があるでしょう。
過去の市場と現在のPERとの比較などは市場のざっくりした過熱感をつかむにはいい指標の一つです。
- 長期ならなんでもいいのではなく、長期で成長が期待できるところの方がいい
- バブルや暴落に遭う可能性もある、慌てないように心の準備
積立投資の意外な盲点
積立投資は最初のうちは期間の分散する効果が強く発揮されますが、後半になればなるほどその効果は薄くなっていきます。
総額に対する一回あたりの投資額の割合が時間とともに小さくなるからです。
そして、いざ投資が終わって引き出す時に相場が悪いと全額がその相場の悪さの影響を受けるわけですから、その時には時間分散の効果もないということになります。
その場合は
- 引き出す際も一気に引き出さずに少しずつ引き出す
- 相場がよくなるまで待てるように、他から引き出せる場所を持っておく
なども一つの対策になります。
また、上昇を続ける相場では最初に一括で投資しておいた方が良かったとなる可能性もあります。
- 積立も後半になってからの変動には弱い
- 引き出す時期に相場が悪いと影響が大きい
分散投資の注意点
同類のものばかりに分散しない
分散投資の注意点としては、同じ性質のものばかりにしても分散にならないということがあります。
銘柄を分けたものの、同じ業界の同じような会社であれば、片方が影響を受けるニュースが出た時に、同じようにもう片方も同様の影響を受けるというのではたいした分散にはなりません。
分散するにせよ、種類の違う、性質の違うものに分散する必要があります。
並外れたパフォーマンスは出しにくい
それと分散が多くなると、マーケットの数字に近づくが、平均を超えるような並外れたパフォーマンスは出せなくなります。
ある銘柄が極端に悪いパフォーマンスを出したとしてもたくさん分散していればそれが全体に与える影響は軽微です。
それは逆も同様です。
よくも悪くも平均に近い成績になるということです。
分散効果は増えるほど薄れる
また多ければ多いほどいいかというと、そうでもなくて、ある程度以上は分散をしてもその効果は軽微になになります。
1つを2つに分散する効果は大きいですが、100を101に分散しても効果はほとんどないということです。
- 分散も同種のものでは分散にならない可能性がある
- 分散した結果、大きく悪くならないが、大きく良くもならない
- 分散効果も一定以上増えると効果はほとんど上昇しなくなる
投資を学ぶ為には、実際に自分で投資をやってみることはいい方法です。
その際には損しても構わないような余裕資金で少額から始めることがいいです。
そして、うまくいった時に額を増やすというふうにしていけばリスクを抑えて投資ができるからです。
うまくいかなければしっかりと損切りすることを忘れずに。それも勉強です。
その間に自分で実際にお金を投資しながら学んでいくうちに、投資とは何かというのが身にしみて学べると思います。
また昨今では投資の情報も巷にあふれています。
本やyoutube、インターネット、SNSと無料で情報にアクセスできるのは今の時代の利点です。
金融庁のHPからも学べるのでそういったところで少しずつ知識をつけていくといいと思います。
ある程度の経験を積めば、自分のスタイルに合った投資もわかってくるのではないでしょうか。
まずは投資の基本を学んで、自身でも体験してみてから徐々にリスクをとった投資に進むのが無難な方法ではないでしょうか。
投資の王道は長期・積立・分散です。
それ自体はそんなに難しいことではありません。
まずは基本を学ぶといいと思います。
資産形成へのツールの基本的な使い方を習得するということは十分に意味のあることです。
最低限の使い方を覚えて、そこから先は、それぞれの好みや考え方によって投資というものを活用していくと良いと思います。
まずは投資を活用するための基本を身につけるのが良いのではないでしょうか。
- 実際にリスクを抑えて余裕資金で少額から始めてみる。
- 最初から大きいリスクは取らない。基本を勉強する。
- 巷に投資情報は溢れているので、それらを活用して知識をつけていく。
ということとで今回は新NISAについて解説をしてきました。
今回の新NISA制度は限度枠も期限も大幅にグレードアップしました。
国の後押しもあり資産形成のためには非常にありがたいツールです。
また投資資金がマーケットに入ってくることは日本経済の活性化にも寄与します。
将来の年金不安もある中、効果的な資産形成に投資を使うことは人生に大きなインパクトを与えます。
非常にいい制度ですが、目的をはっきりさせてから使うといいでしょう。
NISAの活用方法は王道である、長期・積立・分散が強力な方法です。
初心者の人は無理せずにリスクを抑えながら、実際に体験しながらまずは投資の基本を学んでいくといいでしょう。
投資の世界は奥が深く、人生に大きいインパクトを与えるスキルでもあります。
ですが、まずはあせらず投資の基本を学んで確率の高い投資ができるようになるのことが大事です。
もしその先で投資に興味が出てきたら、色々学んでいくと面白いかもしれません。
ということで今回は新NISA制度の活用法について初心者の方向けに記事を書いてみました。
ここまで読んでいただきありがとうございました。
- NISAは国の政策ともあいまって強力な優遇策
- 将来の資産形成は重要な課題
- NISAを活用する方法は長期・積立・分散が王道
